ホーム ページタイトル 02:AIオートメーションにより、ITチームを売上を集計するだけの部署から、売上に貢献する部署に転換させる 02:AIオートメーションにより、ITチームを売上を集計するだけの部署から、売上に貢献する部署に転換させる
ITはチーム・スポーツで、チームはさらに大きくなりました
グラフィック・チャートの前でオフィスで働く人々のアイソメ図
ITチームが直面する課題

近年、多くのITチームがその影響力の低下を目の当たりにしています。特にローコードやノーコード・オプション(従来のプログラマーを必要としないタイプのアプリケーション)の出現により、事業単位はITをバイパスできるようになり、少なくともそれほど複雑でないレベルでは、移行の速度は加速しています。特に新しい特徴や機能については早く移行できるほど良いのですが、ITチームが果たしたいと思っている役割は、現状のような縮小したものではないでしょう。

「売上を集計するだけの部署ではなく、売上に貢献する部署として見られるようにするにはどうしたらよいか、というのがITチームの課題になっています。IT担当者に実際に、ビジネスがどのように運営されているか、サービスをより適切に提供するためにどのような機能が必要かを、ビジネスに携わってもらい深く理解してもらうことが重要です。一方で、私たちの側も、IT担当者の役割と責任とは何か、またその機能を毎日遂行するために何が必要なのかを理解してもらえるようにIT担当者をビジネスに関わらせるということが十分にできているとは思えません。IT担当者がそれらを理解していれば、ソリューションの構築と選択に貢献するためにさらに能力を発揮し、ビジネス担当者が自分たちでそれを行ってしまうという状況は少なくなるでしょう」—Melissa Long Dolson、IBMテクノロジー・セールス、AI運用および統合担当副社長

 

 

すべての章を表示
どのようにして売上を集計するだけの部署から、売上に貢献する部署として見られるようにするか、というのがITチームの課題になっています。 Melissa Long Dolson

ITは常にチーム・スポーツでしたが、今や、ビジネスのあらゆる部門からプレイヤーが参加する時代になっています。幸いなことに、AIとITオートメーションは、ITの仕組みを再考する素晴らしい機会をもたらしました。

「もはや、人が業務を手作業で行うだけの時代は終わりました。ツールとテクノロジーを真に理解し、それらをどのように活用できるかを理解することが重要です。そのためには、ITチーム内とビジネス全体で、さまざまな追加のスキルが必要となります」—Keri Olson

事実:IBM Institute for Business Valueが経営幹部を対象に実施した調査では、回答者の64%が、生成AIでITとビジネスの役割の間のギャップを埋められると考えていることが明らかになりました。¹

 
ITチームを強化する方法

ITチームの再考と活性化に役立つ、次のような仮定を検討してみましょう。

01

ITチームが信頼できるパートナーとみなされるとしたらどうでしょうか。それはIT戦略全体にどのような影響を及ぼすでしょうか。予算請求に変更があるでしょうか。

02

チームから単調な業務を取り除くことができたらどうなるでしょうか。最初に何を取り除くでしょうか。必要な新機能とイノベーションのリストで上位に来るものは何でしょうか。

03

情報がサイロ化されていなかったらどうでしょうか。それによって他のチームとの関わり方はどう変わるでしょうか。

「私たちは、人々がより価値の高い目標の達成に向けて取り組めるようにしたいと考えています。サーバーの再起動や追加のコンテナの起動のような反復的で日常的なタスクはオートメーションやAIに任せてしまえば、ネットゼロエミッションの推進など、この地球の一員である私たち全員にとって本当に重要なこと、大局的なことに集中できるようになります」—MelissaLong Dolson

ITチームがビジネス全体でより強固な関係を構築すると、新たな機会、イノベーション、場合によっては新たな職務さえ生まれます。

従業員に不満を抱かせるような仕方ではなく、従業員を関わらせるような仕方で人間と機械のパートナーシップを構築することは、組織変革の大きな課題です。それを正しく実践できる企業は、多くを得ることができます。最高度の従業員エクスペリエンスを誇る企業は、他企業よりも増収率が31%も上回っています。—生成AIに関するCEO(最高経営責任者)ガイド

CEOによる生成AIガイド
第03章:ITオートメーションの導入方法
第03章を読む すべての章を表示
出典

1ビジネスを運営する新しい方法IBM Institute for Business Value、2023年。