社員が個々の能力を最大限に発揮し、より豊かな生活を実現するには、仕事と生活のバランスをとることが大切です。
ワーク/ライフ・バランスを実現するうえでは、柔軟な働き方こそが鍵となります。日本IBMでは、勤務場所に柔軟性を認める、e-ワーク制度の推進や、ライフステージの変化を柔軟にサポートするさまざまな制度を通じて、社員のより良いワーク/ライフ・バランスを促進しています。
在宅勤務の取り組み 「e-ワーク制度」
e-ワーク制度は、個々の社員がそれぞれの事情により、自宅で勤務を行うことができる制度です。
1999年に、育児をする女性社員の声によって始まったこの制度は、現在では育児などの事由を問わず利用でき男性社員の利用も大変多くなっています。
午後に外出の予定がある日には、午前はe-ワークにして直行するなど、通勤時間などの無駄を省き、場所にとらわれないワーク/ライフ・バランスのとれた効率的な働き方を実現するものとして、社内に完全に定着しています。
自宅からは、高度のセキュリティーを保持し、会社のネットワーク環境に接続し、オフィスにいるのと全く同じ環境で仕事ができます。
市場競争におけるIBMの強みの源泉は、思想、文化、人種、性別や出身地などさまざまな違いを持つ人材の多様性（ワークフォース・ダイバーシティー）であり、これこそがIBM自身とお客様とに多様な発想をもたらす基盤となっています。
e-ワーク制度の活用例
- 例1（自宅作業）
- 例2（育児）
- 例3（介護）
午後のお客様先ご訪問に備え、プレゼン資料の最終校正を自宅で行う。午後、最寄り駅でチームメンバーと合流しそのままお客様先へ。
夕方、帰社途中で子供を保育園に迎えに行き、帰宅してからメールチェックや資料作成を再開。
毎週火曜をe-ワークの日と決め、朝はUSとの電話会議とメールチェック、午後は資料作成と部門定例ミーティングにWeb会議参加。介護が必要な家族のそばで仕事ができるので安心。
ライフステージの変化への対応 「短時間勤務制度」
結婚や出産、あるいは介護など、ライフステージの変化によって、仕事と生活の配分はその時々で微妙に変わってきます。フルに働きたくても働けないとき、あなたならどうしますか? 一度退職して、時期を見てどこかで仕事を探しますか? そのような方法もありますが、せっかく培ってきたキャリアや社内外の人脈、これが途切れるのは非常にもったいないことです。
IBMでは皆さんのキャリアが途切れないよう、フルに働けないときでも、通常の80%、60%の勤務をすることができます。そしてフルに働ける状況になったとき、再びキャリアを高めることができるのです。
※その他、身体の障がいの事由により、入社時から短時間勤務制度を適用する場合があります。
短時間勤務の活用例
- 例1（育児）
- 例2（介護）
夫婦共働きで2歳の子供は日中は保育所。朝30分、夕方約1時間の時間短縮できる短時間勤務を使って、楽に送り迎えが可能。来年からは両親のサポートが得られるのでフル勤務に復帰の予定。
毎週火曜と木曜は親の介護Day。週3日勤務の短時間勤務を使い、一緒に親のリハビリを。最近少し調子が良さそうで嬉しい。
各種育児介護支援プログラム
上記以外でも、日本IBMでは、子どもが満2歳までの育児休職、介護休職、看護休暇など、仕事と家庭生活を両立するためのさまざまな制度を設けています。さらに、社員の経験者や社外の専門家から両立の実例やノウハウについて学ぶワーク/ライフ・セミナーも実施しています。
また、ベビーシッター割引券や契約保育園の利用、育児・介護に関する相談窓口の設置、イントラネット上での育児・介護情報提供など、育児や介護の支援プログラムも充実しています。
日本IBMのモバイルワークの取り組みが「テレワーク先駆者百選」（総務省）に選ばれました
総務省ではテレワークの導入と活用により、ワーク・ライフ・バランスの向上に成果を上げた企業や団体の事例を募集し、その中で特に積極的な取り組みを行う団体を「テレワーク先駆者百選」として選定しています。2016年が初めての実施となり、日本IBMを含む36団体が選ばれました。
総務省HP: 報道資料 「テレワーク先駆者百選」及び｢HAPPYテレワーク賞｣の公表」
日本IBMでは1999年からモバイルワークを導入し、在宅勤務制度のみならずサテライト・オフィスやドロップイン・オフィスの設置などを行っています。またその基盤整備として、ペーパーレスの徹底、業務のオンライン化、電話会議/Web会議の活用と利用促進などを継続して行っています。
モバイルワークの推進により、より柔軟で多様な働き方、より効率的でお客様満足度に繋がる働き方、地域間の情報格差を越えた働き方が実現しています。
これからも多様で、より柔軟な働き方の追求により、誰もが働きやすい会社を目指してまいります。
総務省ではテレワークの導入と活用により、ワーク・ライフ・バランスの向上に成果を上げた企業や団体の事例を募集し、その中で特に積極的な取り組みを行う団体を「テレワーク先駆者百選」として選定しています。2016年が初めての実施となり、日本IBMを含む36団体が選ばれました。
総務省HP: 報道資料 「テレワーク先駆者百選」及び｢HAPPYテレワーク賞｣の公表」
日本IBMでは1999年からモバイルワークを導入し、在宅勤務制度のみならずサテライト・オフィスやドロップイン・オフィスの設置などを行っています。またその基盤整備として、ペーパーレスの徹底、業務のオンライン化、電話会議/Web会議の活用と利用促進などを継続して行っています。
モバイルワークの推進により、より柔軟で多様な働き方、より効率的でお客様満足度に繋がる働き方、地域間の情報格差を越えた働き方が実現しています。
これからも多様で、より柔軟な働き方の追求により、誰もが働きやすい会社を目指してまいります。
総務省ではテレワークの導入と活用により、ワーク・ライフ・バランスの向上に成果を上げた企業や団体の事例を募集し、その中で特に積極的な取り組みを行う団体を「テレワーク先駆者百選」として選定しています。2016年が初めての実施となり、日本IBMを含む36団体が選ばれました。
総務省HP: 報道資料 「テレワーク先駆者百選」及び｢HAPPYテレワーク賞｣の公表」
日本IBMでは1999年からモバイルワークを導入し、在宅勤務制度のみならずサテライト・オフィスやドロップイン・オフィスの設置などを行っています。またその基盤整備として、ペーパーレスの徹底、業務のオンライン化、電話会議/Web会議の活用と利用促進などを継続して行っています。
モバイルワークの推進により、より柔軟で多様な働き方、より効率的でお客様満足度に繋がる働き方、地域間の情報格差を越えた働き方が実現しています。
これからも多様で、より柔軟な働き方の追求により、誰もが働きやすい会社を目指してまいります。